ソウル宣言の会
「原州の協同組合運動と、韓国の社会的経済生態系」シンポジウムの開催
日時 ２０１７年３月２７日（月） １７：３０〜２０：００
会場 パルシステム連合会東新宿事務所２階会議室（別紙、地図参照）
プログラム：
１７：３０～開会挨拶
１７：３５～金 起燮氏 講演
「原州協同組合運動と、韓国社会的経済生態系」
１９：００～金 起燮氏氏の講演を受けて ー非営利組織、そして「社会的連帯経済」
＊パルシステム連合会、NPO法人共同連、ソウル宣言の会
１９：２０～質疑
２０：００～閉会挨拶
趣旨・金さんの略歴は こちら
「社会的連帯経済をめざして」（３.２５シンポジウム）の開催
日時 ２０１７年３月２５日（土） １３：００〜１６：００（１２：３０開場）
会場 大阪労働学校・アソシエ（学働館・関生） 大阪市西区川口２－４－２
趣旨・出演者プロフィールなど：こちらを参照
プログラム：
司会 細野直也
大阪労働学校アソシエ学長挨拶 本山美彦
主催団体挨拶（シンポジウム開催の目的） 津田直則
パネルディスカッション
コーディネーター 津田直則
パネリスト
連帯労組関西地区生コン支部執行委員長・中小企業組合総合研究所代表理事 武 建一 （大阪広域ネットワークより）
地域と協同の研究センター専務理事 向井 忍 （東海三県ネットワークより）
にいがた協同ネット代表・新潟大学教授 渡邊 登（新潟県ネットワークより）
ささえあいコミュニティ生協理事長・日本高齢者生協連合会会長 高見 優
閉会挨拶 山元一英
主催 大阪労働学校アソシエ 社会的連帯経済研究会
共 催 ソウル宣言の会・関西
第１５回経営者セミナー（GSEF2016モントリオール報告）の開催
日時 ２０１６年11月９日（水） １７：００受付開始 １７：３０開会
会場 協同会館 アソシエ ３Fホール
プログラム：
17 :3 0 開会挨拶 高井康裕 総研理事長
17 :３５ 報告 若森 資朗 ソウル宣言の会 代表 資料 ソウル宣言 モントリオール宣言
18 :0 5 訪問団報告
18 :3 5 報告 津田 直則 桃山学院大学名誉教授 資料
18 :５５ 関西の社会的経済団体メッセージ
19 :１５ 総括 武 建一 代表理事
19 :3 0 閉会挨拶 藤中 昌則 経営者会会長
共催 一般社団法人中小企業組合総合研究所、一般社団法人大阪兵庫生コン経営者会、ソウル宣言の会
日時 ２０１６年11月5日（土） １２：３０開場 １３：００開会
会場 京都大学吉田南構内総合人間学部棟 １１０２教室
テーマ 『共生のための公正な経済―その世界的実践と私たちの課題―』
報告：
報告1 津田 直則さん 桃山学院大学名誉教授 経済学博士 共生型経済推進フォーラム代表
報告2 増田 幸伸さん 近畿生コンクリート圧送協同組合理事長
報告3 松田 舞さん アジェンダ・プロジェクト，京都大学社会科学研究会ピース・ナビ会員
主催 アジェンダ・プロジェクト http://www3.to/agenda/
共催 社会科学研究会 ピース・ナビ peacenavi@gmail.com
後援 使い捨て時代を考える会 http://www.tukaisutejidai.com/
安全農産供給センター http://www.anzennousan.com/
参加費 一般800円 主催/後援団体会員・学生 600円
第91回社会的企業研究会
趣旨 ：
第91回の社会的企業研究会は、二本立てで開催いたします。一つは、9月にモントリオールで実施されたGSEF（Global Social Economy Forum）と香港で実施されたICSEA (International Conference on Social Enterprise in Asia)に関する報告会となります。二つの国際フォーラムに関する報告を通して、今日の社会的連帯経済・社会的企業をめぐる運動や研究動向の国際的な潮流について知見を得たいと思います。また、もう一つは、11月12,13日に開催される生活困窮者自立支援全国ネットワークによる第3回生活困窮者自立支援全国研究交流大会のプレ企画として、日本労働者協同組合連合会事務局長の田嶋康利さんをお招きし、生活困窮者自立支援制度に参入して実践を蓄積されているワーカーズ・コープの視点から、生活困窮者自立支援法の現状における可能性と課題について議論できればと思います。以上、今回は、盛り沢山の企画となりますが、非常にタイムリーなテーマの研究会になると考えますので、万障お繰り合わせの上、是非、おいで頂けると幸いです。
日時：２０１６年1０月２８日（金） １７：３０〜２０：３０
会場：明治大学駿河台グローバルフロント2階第4021会議室
報告：
第一部 世界の社会的連帯経済の潮流―9月に開催されたGSEFとICSEAから 17:30～19:00
柳澤敏勝さん（明治大商学部教授）「GSEF 2016モントリオールに参加して」 資料
田中滋さん（PARC事務局長）「国際的な連帯経済運動から見たGSEF 2016」 資料
丸山茂樹さん（ソウル宣言の会）「GSEF 2016モントリオールと「ソウル宣言の会」の取り組み」 資料１ 資料２
栗本昭さん（法政大院連帯社会インスティトゥート教授）「香港の社会的企業サミットとICSEA会議について」 資料
第二部 生活困窮者自立支援法の現状と課題 19:00～20:30
田嶋康利さん（日本労働者協同組合（ワーカーズコープ）連合会事務局長）
「社会的困難にある人と、共に働く・共に生きる・地域をつくる～生活困窮者自立支援制度施行から1年半を経過して～」
共催：明治大学日欧社会的企業比較研究センター／ソウル宣言の会
参加を希望される方は、以下にFAXまたはE-mailでご連絡ください。
《事務局連絡先》
・米倉 生活クラブ生協・東京 Fax :5426-5203 E-mail：katuyoshi.yonekura@s-club.coop
・大門 生活経済政策研究所 Fax ;3253-3779 E-mail：info@seikatsuken.or.jp
2016年１０月２２日（土） 共生型経済推進フォーラム
テーマ： 「GSEFモントリオール大会に参加して」
日時：10月22日（土） 午後2時～5時 終了後、交流会
報告者：津田直則さん（共生型経済推進フォーラム理事長）
増田幸伸さん（近畿生コン関連協同組合理事長）
松田舞さん（アジェンダ・プロジェクト）
会場： Aダッシュ創造館第3研修室（大阪府大阪市 浪速区木津川２丁目３−８ Ａ＇創造館）
2016年9月5日（日） 日韓 住宅政策交流シンポジウム
テーマ： 「市民参加型の住宅福祉」 ソウル市の事例を学ぶ
ー「安心できる住まい」をすべての人の手に取り戻すー
日時：9月5日（月）15:30～18:30
会場：参議院議員会館101会議室（地下鉄「国会議事堂前」または「永田町」下車）
主催：住まいの貧困に取り組むネットワーク
プログラム（予定）
※ 韓国ソウル市の住宅政策とソウルハウジング公社の取り組み
※ 「住まいの貧困に取組むネットワーク」より
日本の住宅福祉政策と私たちの取り組み
※ 東京都における住宅政策の現状 豊島区居住支援協議会の取り組みなど
※ 国会議員より
2015年８月１日〜２日 第６回日韓社会的企業セミナー
2015年８月１日、２日の両日、明治大学グローバルフロント（東京御茶ノ水）において、第６回目となる日韓社会的企業セミナーが開催されます。
2015年5月31日 協同組合の未来を考えるシンポジューム
２０１５年５月３１日午後、新潟大学付属図書館ライブラリーホール（新潟市西区五十嵐２の町8050 新潟大学五十嵐キャンパス）にて、韓国、鄭泰仁(チョン・テイン)様をお招きして表記シンポジウムが開催されます
2014年11月２２日〜２３日 福岡国際会議場ほかで開催
2014年11月22日(土)全体会会場:福岡国際会議場
タイトル：いま、『協同』が創る2０１4全国集会in九州・沖縄
全体会記念講演：美尚中氏 聖学院大学学長・東京大学名誉教授
テーマ：「歴史的危機の時代に、共に生きる、共に働く社会を創るJ (仮題)
パネルディスカッション：「農と自然、つながる命-未来の仕事を創造する-」
特別企画:『生笑一座』
東北からの実践報告：東北被災地の自治体石巻市から 石巻市長
ワーカーズコープ東北復興本部から
2014年11月23日(日)分科会会場:アクロス福岡 他
全20分科会を企画中!
2014年10月14日〜16日 社会的企業世界フォーラム2014 (SEWF2014韓国ソウル)
テーマ:メイン一 社会的企業を通じて社会変化
世界の社会問題を解決する方法のーっとして、社会的企業を通じた社会の変化の必要性を重視するために、雇用を創出し社会的価値を創造する役割を果す。
:サブ一 社会的イノベーション、社会投資と社会統合
社会的イノベーションと社会的企業による社会的価値創造の主なターゲットである社会的統合のための戦略を確立する。
日時：ユースキャンプ: 2014年10月12日〜13 日
メインイベント: 2014年10月14日〜16日
会場:The- Hotel Seoul (旧ソウル教育文化会館)
ホスト:共に働く財団/SEWF2014韓国の事務局
協賛・協力:協同社会的経済連帯会議/政府、企業、社会、経済団体、プレスなど
2014年9月3日 川崎市産業振興開館で開催
タイトル：今、ここに、共に、生きる
会場：干212-{}013川崎市幸区堀川町66番地20
記念講演：菅原文太氏 黙っていないで立ち上がれ
シンポジウム 今の日本を変革し，私たちの未来をどう創造するか
主催：一般社団法人日本社会連帯機構